SPQの使用方法

SPQはライセンスフリーです。著作権者は、第三者の自由な再利用を承諾しており、研究目的および商用目的に無料で使用いただける調査票です。

参考文献:
Muramatsu K, Nakao K, Ide H, Furui Y. Testing the Construct Validity and Responsiveness of the Single-Item Presenteeism Question. J Occup Environ Med.2021;63(4): e187-e196

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SPQの参考値

プレゼンティーイズムの望ましい水準は、どの程度なのでしょうか。
企業の経営者や健康経営担当者が、プレゼンティーイズムの評価や改善目標を設定する際に参考となるよう、従業員単位のSPQ presenteeismの分布や平均値などをご提示いたします。

1. SPQ presenteeismの平均値・標準偏差

主に中小企業で働く従業員約44万人の回答より、SPQ presenteeismの平均値22.5%、標準偏差18.2でした。

図表1. 従業員単位のSPQ presenteeismの分布(企業数9,184社、延べ従業員数439,870人)
図表1. 従業員単位のSPQ presenteeismの分布(企業数9,184社、延べ従業員数439,870人)

2. SPQ presenteeismと従業員属性

SPQ presenteeismは、男性より女性の方が大きく、30代以下の従業員は比較的に大きい傾向でした。

図表2. 性・年代別のSPQ presenteeismの平均値(企業数9,184社、延べ従業員数439,870人)
図表2. 性・年代別のSPQ presenteeismの平均値(企業数9,184社、延べ従業員数439,870人)

SPQ presenteeismは、販売従事者やサービス職業従事者のような、接客を伴う仕事内容で比較的に大きい様子が見られました。

図表3. 仕事内容別のSPQ presenteeismの平均値、標準偏差(企業数9,184社、延べ従業員数439,870人)
図表3. 仕事内容別のSPQ presenteeismの平均値、標準偏差(企業数9,184社、延べ従業員数439,870人)

3. SPQ presenteeismと企業属性

主に中小企業で構成された約9千社の回答より、企業単位のSPQ presenteeismの平均値は21.7%、標準偏差6.0でした。

図表4. 従業員単位のSPQ presenteeismの分布(企業数9,184社、延べ従業員数439,870人)
図表4. 従業員単位のSPQ presenteeismの分布(企業数9,184社、延べ従業員数439,870人)

企業のSPQ presenteeismは、従業員数が50人未満の企業ほど小さい傾向でした。

図表5. 従業員規模別のSPQ presenteeism (企業数9,184社、延べ従業員数439,870人)
図表5. 従業員規模別のSPQ presenteeism (企業数9,184社、延べ従業員数439,870人)

従業員数10人以上の企業では、情報通信業のSPQ presenteeismが比較的に大きい様子が見られました。

図表6. 業種別のSPQ presenteeism(従業員数10人以上の企業5,813社)
図表6. 業種別のSPQ presenteeism(従業員数10人以上の企業5,813社)
注)企業数が50社未満の業種「鉱業」などは除く

4. 業種別のSPQ presenteeismと健康リスク

主な業種において、健康リスクが高い企業群*ほど、労働生産性の損失が大きい傾向が確認されました。
「高リスク」の企業群は、「低リスク」の企業群と比較して、 SPQ presenteeismが1.3倍大きい結果でした。
*企業の健康リスクは、従業員の健康リスク評価項目の該当数の平均値をもとに評価。
企業約9,000社を低リスク(健康リスク2.4個未満)、中リスク(2.4個以上2.9個未満)、高リスク( 2.9個以上)の3群に等分し、各群のSPQ presenteeismの平均値を比較。
*健康リスク評価項目に関する参考文献:古井祐司, 村松賢治, 井出博生「中小企業における労働生産性の損失とその影響要因」日本労働研究雑誌 2018年6月号 No.695 49-61

図表7. 企業のSPQ presenteeismと健康リスク(企業数9,184社、延べ従業員数439,870人)
全業種
全業種
業種別
建設業 製造業 電気・ガス・熱給油・水道業 情報通信業 運輸業、郵便業 卸売業、小売業 不動産業、物品賃貸業 学術研究、専門・技術サービス業 宿泊業、飲食サービス業 生活関連サービス業、娯楽業 医療、福祉
※2024年1月~2025年8月実施のアクサ生命 健康習慣アンケートの有効回答を用いました。
(参考)村松賢治, 中尾杏子, 井出博生, 古井祐司. 「業種別のプレゼンティーイズムと主観的な健康リスクの関連に関する研究」 第82回日本公衆衛生学会総会